保護者が知っておく必要がある英語の教育改革とは

具体的に行われていること

最近、小学校の教育改革で英語教育が話題になっています。
その最大のポイントは「学習指導要領」が改訂され、その中の「英語教育の強化」に重点を置かれているということです。
「学習指導要領」とは文部科学省が、各学校でカリキュラムを制作するときの基準を定めているものです。
この改定の内容は2020年から導入されます。
では、具体的にどのように変化していくのでしょうか。
はじめに、5、6年生から英語が「教科」になります。
まったく素地がないと、英語に対して抵抗を持ち、授業についていけなくなる可能性があります。
しかし、日本は比較的、日常で英語が使われることが多くあります。
授業をはじめる前に子供が苦手意識をもたないよう、英語の基礎的な学習を習得させておくことで、周りに置いて行かれる心配を減らし、普段から英語を使う環境を整えることがおすすめです。

保護者がとるべき対応

この件について、保護者自身が英語に苦手意識を持っているという意見が多く寄せられています。
「自分が英語を話せないから子供には英語で苦労してほしくない」という意見や、「小さいころから英語を得意になってほしい」と思われる方が多いようです。
2006年まで、大学の入試センター試験においてリスニング試験がなかったため、現在30歳を超える方は「読む」だけの英語教育を受けてきたので「英語が話せない」のも当然なのです。
この世代が大人になって行く頃には、日本の英語を話せない割合もぐっと下がっていくでしょう。
英語に関しては、無理に詰め込もうとせず、英語を使う環境を整えることと、何が苦手になっているのかを早い段階で知り、克服することが肝心です。
最近何かと話題になる小学校の英語教育ですが、保護者の立場としては、英語に興味を持つための機会を与えて、見守ってあげることが最善の方法と言えるでしょう。